仕事やキャリアを選択するうえでは欠かせない要素の一つ、年収。
家族や子供ができた時点の年収によっては、生活のために転職を余儀なくされる場合もあるかもしれません。
金融関係の企業のお勤めの方や、経理などの職種の方、または金融資産を使った副業や趣味をお持ちでない方は、自身の年収がどのような要素で構成されているのか、わからない方も意外と多いのではないでしょうか？
今回は、転職活動やローンを組む場合、どのように年収を申告すべきかについてご紹介していきます。
副業をしている方や、残業代で年収が高くなっている方は必見の内容となっています。
下記の記事では、年収の正しい定義についてご紹介していますので、合わせてご覧ください。
転職活動時の正しい年収申告方法
転職活動の際、基本的には必ず申告するものの一つが現職での「年収」。
年収の合計額だけではなく、その年収がどのような要素で構成されているのかも把握しておくべきでしょう。
※そもそも、年収の内訳を求められる機会も多いです
転職エージェントとの打ち合わせや転職面接の際、どのように申告するのが良いのでしょうか？
結論からお伝えすると、
「年収には残業代や副収入を含めない方が良い」ケースが多いでしょう。
年収に残業代は含めない方が良い
残業代とは、「規定の就業時間を延長して働いた時間」に対して支給されているものです。
年収が非常に高いことは、優秀であり、価値発揮をできる人材あることの証明にはならないのです。
多額の残業代が含まれている年収を見て、「自分にはこの金額以上の市場価値がある」と勘違いすることは、転職活動を失敗しかねません。
また、年収を気にするあまり、基本給が非常に低く、残業が非常に多い会社に転職をして、プライベートの時間が全くなくなってしまったというケースもありがちな失敗例です。
「どれだけ長く働いてもいいから、1円でも多く稼ぎたい！」
という方もいらっしゃるかもしれませんが、もし本当に1えんでも多く稼ぎたいのであれば、自身のスキルを生かして副業でもした方がよほどあなたのためになるでしょう。
もし、上記のように考えている方がいらっしゃるのであれば、人生の大切な時間を改めて考えてみることを強くおすすめします。
年収に副収入を含めるかは転職先によって変える
昨今、副業を推進する風潮が強まってきたことにより、副業を積極的に推進している会社も増えてきました。
もし、転職希望先が副業を推進している場合は、副収入を含めた金額で良いかもしれません。
現職において、きちんと一定以上の成果を出していることが前提ですが、副業で稼げているということは「副業で大きく稼げるということは、スキルがあり時間の使い方も非常にうまい人なのだろう」とプラスの評価をもらえるかもしれません。
しかし、転職先が副業に対して前向きではない企業の場合は、あまり副業について表に出すことを避けた方が良いでしょう。
そもそも副業を禁止している企業もまだまだ多く存在しているというのも事実ですし、企業からは「副業をする時間があったら、本業に集中して成果をあげて欲しい」と思う担当者も多いかもしれません。
どのように申告をするのか正解はありませんが、残業代や副収入の申告については慎重に行なってください。
最後に
転職活動時の年収は非常に重要です。
転職後の最初の給与は、その職場における「スタート」です。
高望みをし過ぎて、そもそも転職活動が失敗に終わると本末転倒ですが、あらゆる要素を考慮したうえで、転職活動・転職を行うようにしましょう。