社会人になると、周りの年収が自分と比較してどのくらいなのか、一度は気になった経験があるはず。
「あいつは、すごく派手な生活をしているからすごく稼いでいるのかな？」
「あの子は有名企業だけど、あまり派手な生活をしていないから、成果が出ていないだろう」
このように考えて、気になる「あいつ」や「あの子」と自身の生活を比べても何も得はありません。
それよりも、自身の年収や自由に使えるお金をきちんと理解し、自分にとって有意義なお金の使い方を心がけましょう。
今回は、意外と知らない人が多い年収の正確な定義など、年収に関わるあれこれについてご紹介します。
年収ってどういう意味？
年収とは「年間で会社から受け取る給与の総支給額」を表しています。
副業などで本業以外にも収入源を持っている場合には、本業の収入にそれらの副収入を合わせた金額があなたの「年収」になります。
また、よく使われている「額面（総支給額）」と「手取り」という言葉の違いは以下の通りです。
手取り：額面から必要な税金や保険料が差し引かれた後の、手元に残る使い道が自由な金額
「年収」という表現は、上記の「額面」という表現と同義語で使われるケースが多いですね。
年収や扶養家族の有無など、状況によって多少金額は上下してくるものの、手取りは「額面×80%」程度の額に落ち着くかと思います。
自身の正確な年収を把握するには、毎月発行される給与明細の「総支給額」を自身で足し上げて計算するか、年に1度配られるであろう「源泉徴収票」で確認できます。
上記で確認することが難しい場合、役所で発行してくれる所得証明書でも確認することが可能です。
年収に残業代は含めるべき？
最初に結論からお伝えすると、「残業代は年収に含めて計算するのが一般的」です。
残業代は毎月、おそらく毎月変動することが多いでしょうし、月によっては発生しないこともあるかもしれませんが、必ず「会社から支給」されているはずです。
冒頭でもお伝えした通り、年収は「会社から受け取る給与の総支給額」なので、基本的には含まれると考えるのが一般的でしょう。
賞与（ボーナス）や住宅手当、インセンティブとして発生する金額も同様です。
しかし、例外もあります。
職務上で使用する「交通費」や通勤時に使用している方もいるであろう「通勤手当」は年収に該当しません。
なぜ、該当しないのかというと、交通費は所得税法において、10万円/月までは非課税と定められているためです。
ただし、10万円/月よりも多く交通費が支給されている場合は、10万円を上回った分の金額は課税対象になるので注意が必要です。
また、交通費があらかじめ給与に含まれている場合は、全額課税対象となってしまうので、自身はどちらに該当するのか確認してみてください。
最後に
自身の給与はどういった金額によって構成されているのか、確認してみましょう。
調べてみると、あなたの知らないところで損をしている可能性も考えられます。
自身の手元に入ってくる金額をきちんと把握しておけば、より有意義なお金の使い方が見えてくるでしょう。
下記の記事では、転職活動時の年収申告について記載しています。